本学会は地すべり及びこれに関連する諸現象並びにその災害防止対策に関する調査・研究・受託および助成を行っています。

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2024年最近の地すべり・土石流災害調査報告会">2024年最近の地すべり・土石流災害調査報告会

2024.10.31 カテゴリー:学会行事・案内

「日本地すべり学会能登半島地震災害対応委員会」第1回開催報告

2024.10.30 カテゴリー:災害情報

 委員会の開催概要は以下のとおり。
・開催日時:令和6年9月18 日(水)13:00~14:30
・開催場所:仙台国際センター 会議室4B(宮城県仙台市)
・参加人数:28名
討議概要
委員会での配布資料

深田研談話会のご案内

2024.10.18 カテゴリー:お知らせ,外部・関連学協会

■テーマ:誘発地震の実態と応用:フィールドデータ解析から大型試験片による再現実験まで
■講師:伊藤 高敏 氏(東北大学 流体科学研究所 附属未到エネルギー研究センター 地殻環境エネルギー研究分野 教授)
■日時:2024年 11月 22日(金)15:00~16:30(14:30開場)
■会場:公益財団法人深田地質研究所 研修ホール(東京都文京区)
■定員:会場参加(30名)・オンライン参加(上限450名)、先着順
■参加費:無料(要事前申込)
■CPD(継続教育)単位:「深田研談話会」はCPD(継続教育) 履修実績として申請できます(1.5単位)
■申込期間:2024年10月15日(火)〜11月15日(金)17時締切 ※募集人数に達し次第、締め切ります。
詳しくは下記をご参照ください.
https://fukadaken.or.jp/?p=8536

第16回岩の力学国内シンポジウム:JSRM2025

2024.10.18 カテゴリー:お知らせ,外部・関連学協会

主 催:岩の力学連合会
共 催(予定):土木学会,資源・素材学会(幹事学会),地盤工学会,日本材料学会
協 賛(予定):ダム工学会,日本応用地質学会,日本ダム協会,日本地下水学会,日本地質学会,日本地熱学会,日本地震学会,日本トンネル技術協会,日本道路協会,農業農村工学会,物理探査学会,全国地質調査業協会連合会
後 援(予定):日本地すべり学会

会期:2025年1月14日(火),15日(水),16日(木)
会場:熊本城ホール(〒860-0805熊本県熊本市中央区桜町3番40号)

プログラム
1日目:シンポジウム(特別講演,一般セッション),交流会
2日目:シンポジウム(特別講演,一般セッション)
3日目:見学会(熊本地震断層や立野ダムの見学を予定)

講演内容
岩の力学および岩の力学・工学分野における特色ある研究,提案,技術開発,事例報告等に関する幅広い講演を予定しております.
※キーワード:
・ 国際プロジェクト,リスク・マネージメント
・ 資源開発,エネルギー貯蔵,廃棄物処理,リハビリテーション
・ 環境問題,CCS,地震,防災,維持管理
・ 調査,探査,試験,計測,解析,設計,施工,難工事,GIS
・ トンネル,地下空洞,地下空間,初期応力,斜面,ダム,構造物基礎
・ 軟岩,透水・浸透,不連続面,動的物性,連成挙動
・ グラウト技術
・ その他,岩盤に関する様々な話題

技術展示
会員企業による技術展示がございます.

早割り参加申し込み期限 2024年11月22日(金)
*その後も当日まで受付.

講演論文集
 ダウンロード版を作成予定.

言語
 講演および講演論文は日本語あるいは英語です.

CPD認定予定.

シンポジウムホームページ

●問い合わせ先:
〒107-0052 東京都港区赤坂9丁目6-41 
 一般社団法人 資源・素材学会内
 一般社団法人 岩の力学連合会 事務局
 Email: jsrm_sympo_2025@rocknet-japan.org
電話 03-6804-2757

地すべり分野の国際英文ジャーナル「Landslides」の2025年購読者募集(募集は締切ました)

2024.10.15 カテゴリー:お知らせ,学会行事・案内

                               2024年10月15日
                            (公社)日本地すべり学会
                              会長  浅野 志穂

 日頃、当学会の活動に一方ならぬご理解とご協力をいただき、厚くお礼申し上げます。
地すべり分野の国際英文ジャーナル「Landslides」の2025年購読者募集のご案内です。
このジャーナルは、学会が出版社(Springer Nature社)へ、まとめて注文することにより、格安で購読可能です。

1. 対象ジャーナル
・Landslides(ICLがSpringer Nature社から出版) Electronic ISSN : 1612-5118
 https://www.springer.com/journal/10346
・直近のジャーナル・インパクトファクターは5.8(2023年)
・年12回で毎月発行。創刊号(2004年3月発行)から最新号まで購読可能

3.購読形態と期限
・Webでの購読で、冊子は含みません。
・Springer Nature社のサイトで、申込者が受取るアソシエイションコードを使って、このジャーナルに
 アクセスします。
・購読期限は、2025年12月31日まで

4. 対象者
・日本地すべり学会の会員
・研究者の方をはじめ、海外事業に携わる技術者の方も、この機会にぜひご利用ください。

5. 購読料
・年間6,600円(税込)
 【参考】個人で(Personal E-only)を直接申込むと、25,300円(税込)になります。 

6.2025年の購読申込方法
  以下の手順で申込ください。
  (1)年間購読料の振込
     (振込先) みずほ銀行 新橋中央支店 普通 口座番号:1901642
           口座名:公益社団法人日本地すべり学会
           口座名(カナ):シヤ)ニホンジスベリガツカイ
      振込手数料はご負担願います。
  (2)購読申込(次のフォームから申込ください。)
     募集は締切ました。
     

  (3)購読申込の入金締切
    2024年11月8日(金)まで

防災・減災、 国土強靱化のための 性能設計&性能評価 の実務 に関する 技術講習会">防災・減災、 国土強靱化のための 性能設計&性能評価 の実務 に関する 技術講習会

2024.10.07 カテゴリー:お知らせ,外部・関連学協会

能登半島地震第2次調査団報告">能登半島地震第2次調査団報告

2024.10.03 カテゴリー:お知らせ,災害情報

ぼうさいこくたい2024「土地を知り、土砂災害・地盤災害に備える」シンポジウム

2024.09.11 カテゴリー:お知らせ,外部・関連学協会

防災学術連携体 防災連携委員各位、学術会員各位、学会事務局各位

防災推進国民大会2024 セッション
第19回防災学術連携シンポジウム「土地を知り、土砂災害・地盤災害に備える」をご案内します

地球温暖化が進行し気象災害と地震災害が複合的に生じるリスクが高まり、地盤災害はこの複合的要因により発生し、命や生活に 大きな影響を及ぼします。
この災害を防ぐためには、土地の成り立ちや災害のリスクを理解し適切な対応をとることが重要です。
関連する分野の専門家をパネリストに迎え、一般の方にも分かりやすく防災につながるお話しをいただく予定です。

ポスターができましたのでお送りします。ご周知に協力の上、参加申込いただけますと幸いです
https://japan.landslide-soc.org/wp19/wp-content/uploads/2024/09/bosaikokutai.pdf

防災学術連携体代表幹事/地盤工学会会長 渦岡良介

― ― ― ――
令和6年 10 月 19 日(土)16:30~18:00
Zoom ウェビナーによるオンライン開催
主催:日本学術会議 防災減災学術連携委員会、一般社団法人 防災学術連携体
定員 :1000名(ZOOM ウェビナー)
申込方法:次のフォームからお申し込み下さい
https://form.os7.biz/f/04bc6734/
詳細はウェブサイトをご覧ください
https://janet-dr.com/060_event/20241019.html

シンポジウムの運営担当:公社)地盤工学会事務局
問合せ先:一社)防災学術連携体事務局
電話:03-3830-0188  email : office@janet-dr.com

兵庫県職員行政「林学職」の公募

2024.09.04 カテゴリー:人事公募,公募情報

受付日:2024.09.04 公募元 兵庫県 農林水産部  治山課

 兵庫県職員行政「林学職」の公募案内です。

1)職:林学職
2)人数: 計 7名程度(大卒5名程度、経験者2名程度)
3)所属: 兵庫県職員
4)応募締切日: 令和 6年9月13日(金) 17時(インターネットのみ)
5)採用予定日: 概ね令和7年4月1日
6)詳細が掲載されているURL: https://web.pref.hyogo.lg.jp/ji01/pc01_100000018.html

(SATREPS) 令和7年度 研究提案募集開始(締切:10/21(月)正午)

2024.08.20 カテゴリー:公募情報,研究助成

受付日:2024.08.20 公募元 JST/JICA

 国立研究開発法人 科学技術振興機構(JST)は、地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム(SATREPS)において、
令和7年度の研究提案を募集しています。

【募集期間】 令和6年8月20日(火)~ 10月21日(月)正午
【詳細情報】 https://www.jst.go.jp/global/koubo/index.html

本プログラムは、科学技術と外交を連携し、相互に発展させる
「科学技術外交」の強化の一環として、文部科学省・外務省の支援のもと、
JSTと国際協力機構(JICA)が連携して実施するものです。

メーリングリストでのアナウンスやウェブサイトへの掲載用等に、
お知らせの文面を作成いたしましたので、お手数をおかけいたしますが、
関係者へ可能な範囲で周知いただければ幸いに存じます。

また、8月26日(月)には公募説明会のオンライン開催を予定しております。
JSTとJICAより、本プログラムの概要、公募に関するご案内、
経費の枠組みなどについてご説明する予定です。

本メールについてのお問い合わせは、末尾の連絡先までお願いいたします。

(以下、お知らせ文面。適宜ご利用ください。)
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

件名: [JST/JICA] 地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム(SATREPS)
令和7年度 研究提案募集開始(締切:10/21(月)正午)

本文:
国立研究開発法人 科学技術振興機構(JST)は、
地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム(SATREPS)において、
令和7年度の研究提案を募集しています。

【募集期間】 令和6年8月20日(火)~ 令和6年10月21日(月)正午
【詳細情報】 https://www.jst.go.jp/global/koubo/index.html

本プログラムは、科学技術と外交を連携し、相互に発展させる
「科学技術外交」の強化の一環として、文部科学省・外務省の支援のもと、
JSTと国際協力機構(JICA)が連携して実施するものです。
開発途上国のニーズを基に、地球規模課題を対象とし、社会実装の
構想を有する国際共同研究を政府開発援助(ODA)と連携して推進します。
本プログラムでは地球規模課題の解決および科学技術水準の向上につながる
新たな知見や技術を獲得することや、これらを通じたイノベーションの創出を
目的としています。
また、その国際共同研究を通じて開発途上国の自立的研究開発能力の向上と
課題解決に資する持続的活動体制の構築を図ります。

(注) SATREPSはODAとの連携事業です。
JSTへの研究課題の応募とともに、相手国研究機関から相手国のODA担当省庁を通じ、
日本政府に対する技術協力要請が行われる必要があります。
※ODA要請書の提出期限は10月15日(火)中です。

■公募概要(予定)
*応募要件:
日本国内の大学や研究機関、企業などに所属して、国際共同研究の研究代表者
としての責務を果たし、全期間において国際共同研究に従事できること。
その他、責務等も記載していますので、公募要領の記載内容をご理解のうえ応募して
ください。

*対象分野:
環境・エネルギー/生物資源/防災
(注) 感染症分野については、平成28年度より国立研究開発法人日本医療研究開発
機構(AMED)が公募を行っています。詳しくは、AMEDの公式サイト
(https://www.amed.go.jp/koubo/20/01/2001B_00096.html) をご参照ください。

*研究期間:3~5年間

*予算規模:1課題あたり、1億円程度/年
(内訳)JST:委託研究経費3,500万円程度/年
JICA:ODA技術協力経費 上限3億円/5年間、上限2.4億円/4年間、上限1.8億円/3年

■公募説明会(JST、JICA主催)

オンライン会議システムZoomを利用したウェビナー形式で公募説明会を開催いたしま
す。
説明会参加には、事前登録が必要です。下記リンクより事前登録を行ってください。
※登録時に入力いただくご氏名、ご所属・役職、メールアドレスは、参加登録の確認
のみに使用し、他の用途で使用することはございません。

日時: 2024年8月26日(月) 14:00~16:00 (環境・エネルギー/生物資源/防災分
野)
登録用URL:
https://zoom.us/webinar/register/WN_VAi-j71vRxSqNvm_azlZ_w#/registration

内容:JSTとJICAより、本プログラムの概要、公募に関するご案内、経費の枠組みな
どについてご説明する予定です。

■お問い合わせ先
国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)
国際部SATREPSグループ 担当:土屋、柳井
e-mail: global@jst.go.jp 電話: 03-5214-8085
※お急ぎの場合を除き、なるべく電子メールでお願いいたします。